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日本トレンドリサーチ(運営会社:株式会社NEXER)は、「ワクチン」に関するアンケートを実施し、結果をサイト内にて公開したので紹介します。 ■45. 3%が「すぐに接種したい」と回答 日本国内での新型コロナウイルスのワクチン接種が2月に始まってから約4カ月がたち、現在は65歳以上の高齢者を優先にワクチン接種が進められています。 そんな中、6月17日からは大規模接種センターで18歳~64歳の人にも接種を行うということで、一般向けのワクチン接種が間近に迫っています。 当記事では、イギリスでのワクチン接種が始まった昨年12月に「新型コロナワクチン」に関するアンケートをおこない、その結果を紹介しました。 当時は、「正式に日本でもワクチンを接種できるようになった」場合でも6割以上の方が「すぐにではなく、いずれ接種したい」と回答していましたが、ワクチン接種が身近になった現在はどのように考えているのでしょうか。 今回は、ワクチン接種について改めて調査を実施し、その結果を比べてみることにしました。 ※本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。 ・引用元が「日本トレンドリサーチによる調査」である旨の記載 ・「日本トレンドリサーチ」の該当記事( )へのリンク設置 ・株式会社NEXER( )へのリンク設置 「ワクチンに関するアンケート」調査概要 調査期間:2021年6月10日~6月15日 質問内容: 質問1:あなたはワクチンを接種できる状況になったら、すぐに接種したいですか? 質問2:その理由を教えてください。 集計対象人数:1, 000人(男女各500人・20代、30代、40代、50歳~64歳、65歳以上、各年代200人) 集計対象:男女 ※原則として小数点以下第2位を四捨五入し表記しているため、合計が100%にならない場合があります。 ■あなたはワクチンを接種できる状況になったら、すぐに接種したいですか? 【新型コロナワクチン】日本での接種開始前と比較、「すぐに接種したい」方が増加｜株式会社NEXERのプレスリリース. まずはワクチンを接種できる状況になったら、すぐに接種したいか聞いた結果を比べました。 ※前回と今回で、調査対象者は同一ではありません。 前回の調査時は、「正式に日本でもワクチンを接種できるようになった」場合でも、60. 3%の方が「すぐにではなく、いずれ接種したい」と回答していました。 しかし、今回は「すぐに接種したい」方が最も多く、45. 3%でした。 今回の結果を年代別に集計すると以下のようになりました。 ワクチン接種が開始している65歳以上の方は接種済みの方も含め、「すぐに接種したい」方が78.
ワクチンをめぐるわが国の状況 新型コロナウイルス感染症(以下、コロナという)のワクチンについて、訪米した菅首相はファイザー製薬CEOと電話会談し、9月中には国民全員に行き渡る分のワクチンを確保できたと述べました。GW明けからは、接種が本格化するとも伝えられています。国民の2%にすらワクチンが届いていない現状の打開につながると期待したいと思います。 しかし、期待がもてることばかりではありません。というのも、わが国は世界でも「ワクチン忌避感情」が大きな国の1つだからです。世界149か国を対象にした調査によると、日本はワクチンの安全性への信頼感が最下位という結果になっています。 ワクチンの供給とスムーズな接種という物理的なロジスティックスに加え、国民のワクチン忌避感情やワクチンへの不安に対処するため、心理的なロジスティックスが求められるのです( 「反ワクチン報道」にどう対処すべきか・・・丁寧な発信と「心に届くロジスティックス」を )。 そこで、日本国民のワクチンに対する受け止め方とそれに関連する要因を調査しました。2021年4月中旬にウエブパネル調査を実施し、全国の575名(男性213名、女性362名)にご協力いただきました。その結果を紹介しながら、どのような対策が望ましいかについて提言をしたいと思います。 調査協力者の属性 調査協力者の性別は、男性37. 0%、女性63. 0%と女性がかなり多いサンプルとなっています。平均年齢は、38. 5歳ですが、年代ごとの内訳は、 図1 のとおりで、比較的若い人が多くなっています。 教育程度は、中学卒8名(1. コロナのワクチン忌避、20代に多い傾向 「接種したくない」人の心理とは？（原田隆之） - 個人 - Yahoo!ニュース. 4%)、高校卒201名(35. 0%)、大学卒334名(58. 1%)、それ以上32名(5. 6%)となっており、過半数が大卒以上です。 図1 年代分布 健康状態と健康関連行動 基礎疾患の有無や、日頃の健康関連行動についても尋ねました。結果は 図2 のとおりです。 図2 健康状態と健康関連行動 コロナ関連の特性 1年以内のコロナ罹患歴がある人は2名で、1年より前の罹患歴がある人は1名でした。これらは全体の0. 5%にあたります。現時点でのわが国での罹患率は0. 4%程度ですので、罹患率に関してはほぼ偏りのないサンプルだと言えます。 次に、コロナ予防策として、過去の緊急事態宣言下での行動について尋ねました( 図3 )。 図3 緊急事態宣言下での行動 まず、会食について、 緊急事態宣言中に「よく会食した」という人は皆無で、過半数が「まったく会食していなかった」 ことがわかりました。旅行についても同じような状況でした。 この結果からわかるのは、 人々は過去の緊急事態宣言の期間中、政府や知事の要請を守り、自ら旅行や会食を厳格に控えていた ことがわかります。 その一方で、接触確認アプリ「COCOA」をインストールしている人は、わずか125人(21.
9%、「性的反応の仕組みや性行為に関する知識」37. 6%、「ジェンダー平等に関する知識」37. 1%と続く。 「母親」と回答した割合が男女ともトップで、男性40. 5%、女性50. 6%となった。2位も男女とも「友人」であったが、男性29. 日本人の死因第4位の脳卒中 性行為中に起きたらどうすればいい？ - ライブドアニュース. 5%、女性40. 7%と差が見られた。3位以降は男女による意識差が見られる。また「誰にも相談しない」も全体で17. 4%と、一定数の割合存在することが明らかとなった。 「賛成」が71. 4%と多数を占め、その理由※は、「妊娠には避妊の失敗だけではなく、時に性暴力被害など急ぎ対応が必要なケースもある」78. 2%が最多。「反対」は5. 5%でその理由※は「緊急避妊薬を飲めば大丈夫といった安易な風潮が広がる恐れがある」76. 0%が最多となった。 ※データの詳細は「第39回18歳意識調査「テーマ:性行為」調査報告書」22・23頁をご覧ください。 ■調査概要 調査対象:全国の17歳~19歳男女、1, 000名 調査除外: 印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業 実施期間:2021年6月17日(木)~6月24日(木) 調査手法:インターネット調査 調査結果の詳細は、第39回18歳意識調査「テーマ:性行為」要約版及び調査報告書をご覧ください。 要約版 報告書 ■18歳意識調査とは 選挙権年齢に続き、民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を2018年10月からスタートさせました。次代を担う18歳の意識を幅広く知り、社会づくりに役立てたいと考えています。 過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。 ■日本財団について 日本財団は、1962年の創立以来、国境や分野を超えて公益事業をサポートする、日本最大の社会貢献財団です。「みんなが、みんなを支える社会」を実現するため、子ども・障害・災害・海洋・国際協力などの分野に取り組んでいます。 企業プレスリリース詳細へ PR TIMESトップへ 次の記事 前の記事 提供元:
6%、モデルナ製が94.
2021年7月28日 (調査レポート) 公益財団法人 日本財団 公益財団法人 日本財団 <調査結果の概要> ▼性行為の経験:「はい」23. 6%、「いいえ」76. 4% 「性行為の経験あり」と回答した人のうち、初体験の年齢が15歳以下の割合は22. 2% ▼性に関する知識が十分にあるか:「はい」24. 3%、「いいえ」29. 7%、「わからない」45. 9% ▼学校での性教育は役に立ったか:「はい」58. 5%、「いいえ」41. 5% より深めてほしかった内容「恋愛や健康な性的関係に関する知識」40. 9% ▼妊娠、その兆候についての相談先:男女ともトップは「母親」、17. 4%は「誰にも相談しない」 ▼緊急避妊薬を処方箋なしで薬局で入手できることについて: 「賛成」71. 4%、「反対」5. 5%、「わからない」23. 2% 日本財団(東京都港区 会長 笹川陽平)は6月、「性行為」をテーマに39回目の18歳意識調査を実施しました。調査は全国の17歳~19歳の男女1, 000人を対象にインターネットで行い、性行為の経験や初体験の年齢、避妊や性に関する知識、学校の性教育に対する印象、処方箋がなくても薬局での緊急避妊薬の入手を可能とする見直し案など幅広い事項について質問。性教育の実情など多くの課題が浮き彫りされる内容となっています。 日本財団では新型コロナ禍の中で10代からの妊娠相談が急増したのを受け、昨年、妊娠SOS対策事業や「性と妊娠にまつわる有識者会議」を立ち上げています。これら事業の政策提言などにも今回の調査結果を反映させていく方針です。 性行為の経験の有無については、23. 6%が「はい」と回答。 そのうち、はじめての性行為の経験年齢は、15歳以下と回答した割合が22. 2%となった。 全体では「はい」と回答したのは24. 3%にとどまり、「いいえ」と「わからない」を合計すると75. 6%にものぼる。特に女性の方が、「知識が十分にある」と感じている割合が低いことが明らかとなった。 学校での性教育は役に立ったかに対しては「はい」58. 5%、「いいえ」41. 5%と、「役に立った」と感じる割合が高くなった。一方で、性行為を経験した層(n=210)に絞る※と、「はい」53. 3%、「いいえ」46. 7%と、より拮抗した結果となった。 ※データの詳細は「第39回18歳意識調査「テーマ:性行為」調査報告書」24頁をご覧ください。 学校への性教育で深めてほしかった内容は上位から「恋愛や健康な性的関係に関する知識」40.
1%でした。 しかし、今回の調査では「すぐに接種したい」方が最も多く、45. 3%と大きく増加しました。 ワクチンが「未知」のものであった前回とは違い、現在はワクチンの有効性や副反応の情報などが少しずつわかってきています。 その中で何が正確な情報なのか見極め、ワクチンを接種するべきかしないべきか、自身で判断する力が求められているのかもしれません。 本プレスリリースの内容は、弊社運営サイト「日本トレンドリサーチ」にて公開しております。 前回調査時の記事はこちら: <記事等でのご利用にあたって> 本プレスリリースの内容を引用される際は、以下のご対応をお願いいたします。 ・運営元である株式会社NEXER( )へのリンク設置 【日本トレンドリサーチについて】 『日本トレンドリサーチ』では、弊社運営のアンケートサイト「ボイスノート」などの調査サービスを使用し、各種サービス・商品などの満足度や、最近の出来事に関する意識調査の結果を公開しています。 日本トレンドリサーチ: 【株式会社NEXERについて】 本社:〒171-0014 東京都豊島区池袋2-43-1 池袋青柳ビル6F 代表取締役:宮田 裕也 Tel:03-6890-4757 URL: 事業内容:インターネットリサーチ、SEO、WEBブランディング、レビューコンテンツ、リアルショップサポート、WEBサイト制作