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6時に帰る チーム術』(日本能率協会マネジメントセンター、2008年12月、 ISBN 9784820717348 ) 『小室淑恵のワークライフバランス手帳2010』(ディスカヴァー・トゥエンティワン、2009年10月、 ISBN 9784887597402 ) 『人生と仕事の段取り術』( PHP研究所 、2010年1月、 ISBN 9784569771182 )PHPビジネス新書 『改訂版 ワークライフバランス -考え方と導入法-』(日本能率協会マネジメントセンター、2010年3月、 ISBN 9784820746362 )改訂版 『小室淑恵の即効プレゼン術』( 学習研究社 、2010年3月、 ISBN 9784054044807 ) 『小室淑恵のワーク・ライフバランス手帳2011』(ディスカヴァー・トゥエンティワン、2010年10月、 ISBN 9784887598508 ) 『「3人で5人分」の仕事を無理なくまわす! ― 「欠員補充ゼロ」の職場術』( プレジデント社 、2011年1月、 ISBN 9784833419505 ) テレビ出演 [ 編集] 情報プレゼンター とくダネ! 小室淑恵 「覚悟の働き方改革」 | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース. (2011年10月24日、 フジテレビ ) - コメンテーター NEWS WEB ( NHK総合 ) - 2013年度ネットナビゲーター(第2期生・月曜日担当)。2014年度からは祝日に出演。 新世代が解く! ニッポンのジレンマ ( NHK Eテレ ) - コメンテーター NEWS23 ( TBSテレビ ) - 金曜日 [ 要説明] 報道ステーション (2015年11月27日、 テレビ朝日 ) - 金曜日コメンテーター めざまし8 (2021年4月2日 - 、 フジテレビ ) - コメンテーター 脚注 [ 編集] ^ a b c d e 【My Story】ワークライフバランス社長 小室淑恵さん 『 日本経済新聞 』朝刊2020年3月8日(22-23面)2020年9月7日閲覧 ^ ギリークラブ 『ウーマン・オブ・ザ・イヤー』日経WOMAN 野村浩子編集長 ^ 小室淑恵(こむろ としえ) 株式会社ブレーン講師紹介 ^ いま注目のビジネスウーマン#04 小室 淑恵 BS12トゥエルビ「 賢者の選択 」 ^ a b 子育てさがし ワーク・ライフバランスの小室淑恵さん 『 共同通信 』2009年10月20日 ^ a b 有価証券報告書-第13期(2018年4月1日-2019年3月31日)(PDF:1921KB) かんぽ生命 ^ 次男が産まれました!
日本は人口ボーナス期が終わって、すでに20年が経過しています。具体的には、1960年代半ばから90年代半ばまでが日本の人口ボーナス期で、高度経済成長を遂げた時期とぴったり合致することがわかります。日本では「高度経済成長=団塊世代が多くの残業をして頑張ったから」という論調が強いようですが、実際には人口構造によるところが大きいのです。 人口ボーナス期はいずれ必ず終わり、一度終わった国に二度とその時期は訪れない、という法則があります。では、日本は現在どのような時期を迎えているかというと、「人口オーナス期」です。 長時間労働で利益があがる時代はもう来ない。これから日本が向かう先は? オーナスは負荷や重荷という意味で、人口オーナス期とは人口構造がその国の経済の重荷になる時期を指します。端的にいえば、支えられる側(高齢者や子ども)が支える側(働く人)より多くなってしまう構造です。こうなると、安く大量に請け負うことで受注を増やし爆発的な経済発展をするという、人口ボーナス期と同じ手法は通用しません。 前出のブルーム教授によると人口オーナス期を迎えた国が直面する典型的な問題は、「労働力人口が減少し、働く世代が引退世代を支えるような社会保障制度を維持することが困難になる」こと。まさに日本の現状そのものではないでしょうか。 日本が人口オーナス期に入ったのはヨーロッパ諸国より遅かったのですが、日本のほうが課題は深刻です。その原因は、少子化対策に失敗してしまったこと。そして、少子化が進んでしまった大きな要因が、長時間労働のせいで夫が家事や育児に参画できなかったこと、なのです。 では、ヨーロッパを追い抜いて人口オーナス期に突入してしまった日本は、もう経済発展を見込めないのでしょうか?もちろんそんなことはありません。そのために必要なのが、働き方改革です。 働き方改革は企業の生産性を向上させ、売上を伸ばす・・・だけではない!!
「無言」の会議は、実は効率的!?
ホウレンソウのホウは「報告」→「放任」 小室氏の『 100 のアイデア集』の中には、日本に昔から存在するビジネス用語「ホウレンソウ」も含まれています。ですが、その意味は「報告・連絡・相談」ではなく、「放任・連携・相談」と定義されています。 「ホウレンソウの意味を変えたのは、社員に権限を移譲し、本人が判断できることを重視するためです。リーダーは普段から方向性やビジョンを共有し、メンバーから何か相談を受けた際にはすぐに答えを出さず、本人の考えを引き出すように " 放任 " します。放任することで、メンバーは自ら判断するようになり、判断ができるメンバー同士で " 連携 " するようになります。すると何でも相談する環境ができます」(小室氏) 「部下の意識が低いと感じる人は、役員しか知らない情報がないか確認してみてください。情報共有ができていないと、それぞれの視点が離れていきます。情報共有を重視し、常に全員に意見を求めることで、全員が同じ船に乗り全員で操縦できるのです」(小室氏) ワーク・ライフバランス社では、この意識を社員全員で共有しているといいます。 5.
もともと「働き方改革」が国レベルで求められていた中で、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてリモートワークの導入が各所で進むなど、今や「働き方改革」は「やるかやらないか」ではなく「どう進めていくか」の段階。就労環境を整え、優秀かつ多様な人材を集めて、会社としての付加価値向上を考えることは、経営戦略そのものです。その「覚悟」を持って取り組んでいる働き方先進企業の実例に迫ります。