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表層改良工法 表 層改良工法 は、家を建てる部分の土を1~2メートル掘って、その部分に土と固化材を混ぜることで地盤を強くします。 様々な土質に対応でき、小型重機を使用するので狭小地でも対応できます。 工事には1日~2日かかり、 費用は50万円程度 が一般的で、他の2種類と比較すると最も割安です。 3-2. 柱状改良工法 柱状改良工法 は、コンクリートの柱を碁盤の目のように規則正しい配列で、何本も注入する方法です。 戸建住宅以外にも、ビルやマンションといった重い建物でも採用される一般的な工法です。 軟弱地盤の深さが2~8mほどの場合に用いられます。 深さ4メートルの柱をおよそ50本注入した場合で 100万円程度 ですが、費用は柱を注入する深さに比例して高額になります。 工事には3日~1週間程度かかります。 3-3. 『知らないと後悔する。地盤調査と改良のウソ・ホント』｜住まいのコラム｜ポラスグループ. 杭打ち(鋼管杭工法) 鋼管杭工法 では、地中深くの固い地盤に鋼管の杭を打ちます。 他の工法よりも地盤改良後の強度が高くなるので、3階建ての重量鉄骨住宅など、重さがある建物にも適しています。 工事は1~2日ほどで、戸建住宅の場合の 費用は100~200万円程度 です。 騒音や振動が発生するという注意点もあります。 4. 地盤調査についてあらかじめ知っておきたい3つのこと 注文住宅を建てるとき、地盤調査については次の3点に気を付けてください。 地盤調査はできるだけ早めに行うほうがよい 地盤調査は誰がやっても同じ結果とは限らない 住宅メーカーを最終決定する前の地盤調査がおすすめ それぞれ詳しく見ていきます。 4-1. 地盤調査はできるだけ早めに行うほうがよい 土地を購入して建物を建てる場合、通常なら地盤調査は土地の契約と引渡しが終わった後に行います。 しかし、 どのくらい地盤が強いのかを早めに知っておくことができれば全体の予算を組みやすくなる ため、できれば先に知りたいという方も多いはずです。 土地の引渡し前でも、引き渡し前に地盤調査をさせてもらえる可能性はあるので、売主の承諾が得られるかどうか交渉してみてください。 また、引き渡し前の地盤調査を断られてしまった場合にも、できることはあります。 まずは、可能性は高くありませんが昔の地盤調査の結果が残っていないか確認してみてください。 そして、地元の不動産会社や近隣の人、周辺で家を建てた実績がある住宅メーカー等から情報を得ることです。 いずれも参考程度に留める必要がありますが、「高額な地盤改良工事費用がかかる可能性が高い」とわかったら、地盤改良の予算を資金計画に織り込む必要があります。 4-2.
さらにご要望に応じて、あなたにあったハウスメーカーをご案内。ご予算や土地に関するご質問も受け付けています。 「 HOME4U 家づくりのとびら 」を通して、「 自分にあったハウスメーカー 」を見つけてみてはいかがでしょうか。 1. 注文住宅を建てる際の「地盤調査」はなぜ必要? 安心して住むことができる強い家を建てるためには、地盤調査は必要不可欠です。 地盤調査では何を調べるのか、そして、しっかり調査しないとどうなってしまうのかなどを詳しく見ていきましょう。 1-1. 地盤調査では何を調べるの? 家を建てる土地の地盤の状態を調べることを 「地盤調査」 といいます。 地盤調査は通常、土地を購入後、家を建てる前に住宅メーカー(または委託された地盤調査会社)が行ってくれます。 なお、地盤調査の際に、施主の立ち合いは必要ありません。 調査の結果、地盤が軟弱だった場合は 「地盤改良工事」 という特別な工事を行ってから建物を建てていく必要があります。 どんな地盤改良工事が必要かは、地盤の状態や、建てる建物の構造(木造・コンクリート造)、大きさなど状況にあわせて判断し、工事内容に応じて費用が変わります。 (地盤改良工事の具体的な方法については3章で解説します) 地盤調査を行った結果、地盤が強いことが分かった場合には、地盤改良工事の必要がないので費用を抑えることができます。 1-2. しっかりと地盤調査をしないとどうなる? どんなに頑強な建物を建てても、弱い地盤の上に建ててしまっては意味がありません。 地盤が軟弱な性質だった場合、地盤改良をしないで建築すると家の重さに耐えられず、家が傾いて窓やドアが開きにくくなったり、外壁がひび割れるなど様々な問題が起こる可能性があります。 そうなれば、多額の補修費がかかることになり、資産価値が落ちるリスクがあります。 さらには、傾いた建物で暮らすことで、住む人に健康被害をもたらす可能性もあるので、安心して住むことができなくなってしまいます。 1-3. 地盤調査前に結果は予測できる? 基本的に強い地盤が予想されるのは、 台地や丘陵地 など、標高が高い土地です。 逆に軟弱な地盤が予想されるのは、もともと水田、川、海、沼などであった土地です。 ただしもともと農地であった土地などでも、区画整理事業による大規模な造成地では地盤を締める対策が施され、一定の基準をクリアしているのが一般的なので、地盤改良が不要なケースもあります。 また、過去の地盤調査の実績などがあれば参考になります。 近隣で新築住宅を建てた人に聞いてみると「うちは地盤改良は必要ありませんでしたよ」といった話が聞けて参考になるかもしれませんし、周辺で多く家を建てている住宅メーカーなら地盤のデータを持っていることがあります。 ただし、たとえ隣の土地でも地盤の強さは異なる可能性があるので、実際に地盤調査をしてみないと、あなたが建築しようとしている土地の地盤は正確には分かりません。 代々住んでいるような家を建て替える場合にも、改めて地盤調査が必要です。 既存の建物に傾きやひびなどが発生していないか確認することもできますが、建て替え後の建物しだいで地盤改良がどの程度必要なのかは異なります。 2.
地盤調査を行ったが、調査結果の考察がない場合、どのようにすればよいですか? A12. 「基礎設計のためのチェックシート」(※)の記載により、原則として設計者又は建築士等の考察とすることができます。ただし、スウェーデン式サウンディング(SWS)試験を実施した2階建て以下の一戸建て木造住宅に限るものとされています。 また、このシートで当てはまらない項目がある場合には、別途、設計者又は建築士等の考察を提出してください。 Q13. 地盤調査会社の考察を採用せずに、設計者等(地盤調査者以外)が行う場合は、どの程度の考察を提出すればよいですか? A13. 考察は、一般的に「許容支持力」と「即時沈下」「圧密沈下」に対する検討を行い、それを客観的に示して記述いただく必要があります。「平 13 国交告第 1113 号第1」および「平 12 建告第 1347 号第2」等の告示を参考に地盤改良の要否を調査結果のデータを基に適切に判断いただくことが必要です。 Q14. 免責事項の「土地の沈下」や「土地の軟弱化」はどのような事象を指すのですか? A14. 「土地の沈下」や「土地の軟弱化」は、一つひとつの住宅の基礎の設計に、直接関わらないような事象を指します。例えば、広範囲での造成工事や近隣の土木工事の影響、自然災害や広い範囲での地殻変動による地盤の変動などは"基礎の瑕疵"には該当せず、免責事項とされています。 Q15. 不同沈下は、どういうときに起こるのですか? A15. 住宅の建築された地盤が不均一に沈下する現象を「不同沈下」といいます。 不同沈下が発生すると住宅が傾き、窓や戸が開閉できない、排水が流れないなど生活に支障をきたす可能性があるほか、ゆがみ等に起因して住宅の耐力性能に影響を与える可能性があります。 <不同沈下の要因として代表的なもの> 1.地耐力の不足 ①住宅の重量に対して、地盤が軟弱な場合(支持力の不足)に沈下することがあります。 ②盛土をしている場合で、盛土の下の地盤が軟らかいと盛土の荷重で沈下することがあります。 ③近隣の盛土造成により、周辺の地盤も引きずられて沈下することがあります。 2.地盤のバランスが悪い場合 敷地内で掘削・埋め戻しなどが行なわれている場合、埋め戻し部分の土の収縮により沈下することがあります。 3.地盤改良の施工が不十分である場合 改良体の硬化不良や杭の長さ不足などがあると沈下の原因となりえます。 4.その他、大雨や地震などによる地盤の変化によるもの 建築する敷地の形状、履歴、周辺の土地の状況などにも注意し、適切な基礎の設計施工を行う必要があります。