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訪日中のホテルの探し方について、前回調査と比較して「Airbnb」の回答率が10カ国中8カ国で増加していることが分かりました。また、「」は【台湾(-15. 2%)】【タイ(-19. 0%)】 【イギリス(-13. 1%)】で大幅に減少していますが、インドでは13. 1%増加しています。 ※「allstay」を追加し、前回調査で回答数が0のものは選択肢から削除 ■日本旅行中のレストランを探すとき、どちらのサイトを利用されますか?(利用したいですか?) 日本旅行中の飲食店の探し方については、台湾・香港で30%以上、欧米欧州で10%以上が「探さない/予約はしない」と回答しました。また、「Google Map」の回答率が高い国も多く、訪問先の現在地や目的地から近い飲食店を探す人が多いと予測できます。 ※「探さない/予約はしない」「友人に聞く」「Google Map」を追加し、前回調査で回答数が0のものは選択肢から削除 ■買ったことのある日本製品はどちらですか? 世界 好感度 国 ランキング. 日本製品の購入について、前回調査と同様、全体的に「家電」の回答率が高い結果となりました。また、インドでは「住宅」の回答率が11. 3%と比較的高く、前回調査から6.
日本人の好きなところについては、10カ国中7カ国で「礼儀正しい」の回答率が20%を上回っています。中でも中国は50%と、他国と比較して高い傾向にあることが分かりました。 ■日本旅行で困ったこと・不安なことはありますか? 日本旅行時の不満については、10カ国中8カ国で「スタッフとの会話が通じない」「交通費が高い」の回答率が10%を超えました。 しかし、アメリカでは「スタッフとの会話が通じない」の回答率が前回調査と比較して-22. 8%と大幅に減少しており、改善傾向にあります。 また、「宗教に合った食事がない」の回答率が、10カ国中6カ国で減少しており、食文化におけるギャップが改善傾向にあることが分かりました。 なお、インドでは「道路標識がわからない」が12. 1%、中国では「電子マネー決済」が10. 2%と、国ごとに改善が求められるカテゴリもあります。 日本旅行前の情報収集について ■日本の観光地を探すときに参考にしているサイトはどちらですか? 観光地を探すときに参考にしているサイトでは、「観光協会や観光局の公式サイト」が10カ国中8カ国で20%を超えました。また、今回の調査で追加した「YouTube」は10カ国中9カ国が10%以上という結果となりました。 また、前回調査と比較して、タイの「Pantip」が-11. 6%と減少しています。今回の調査で「YouTube」を追加したことにより票が分散したことや、国独自の媒体よりもグローバルに展開している媒体またはYouTubeのように視覚や聴覚からイメージをより具体的に感じ取りやすい動画サービスを使用する傾向にあることが影響していると考えられます。同様に韓国の「NAVERカフェ」も-8. 4%と減少し、「YouTube」の回答率が24. 0%と高い数値となりました。 ※調査国ごとに提示した選択肢が異なるため、選択肢として提示していない項目は青く色づけ ※「YouTube」「日本に住む友達」を追加し、前回調査で回答数が0のものは選択肢から削除 ■日本の航空券を探すとき、どちらのサイトを利用されますか?(利用したいですか?) 日本旅行の航空券の探し方について、前回調査と比較して韓国の「SKYSCANNER」の回答率が -18. 【世界10カ国の親日度調査】｜アウンコンサルティング株式会社のプレスリリース. 5%と大幅に減少し、今回から選択肢に追加された「Googleフライト」や「NAVERカフェ」に票が分散しました。 また、香港の「香港エクスプレス航空」「キャセイパシフィック航空」、イギリスの「ブリティッシュ・エアウェイズ」、オーストラリアの「カンタス航空」など、自国の航空会社のサイト利用が多い国もあります。一方で、「Japan Airlines」は10カ国中8カ国で回答率が10%以上という結果となりました。 ※「Googleフライト」を追加し、前回調査で回答数が0のものは選択肢から削除 ■日本旅行のホテルを探すとき、どちらのサイトを利用されますか?(利用したいですか?)
1%、中国では「電子マネー決済」が10. 2%と、国ごとに改善が求められるカテゴリもある。※5%以上を緑、10%以上を黄色、20%以上を赤く色づけ 今回の調査では、韓国・中国・台湾・香港・タイ・インドネシア・インド・アメリカ・オーストラリア・イギリスの10カ国に対して、親日度や日本旅行前の情報収集方法についてアンケートを実施した。 構成/ino.
0%と低い)。 これらの値はあくまでも一般市民の思惑であり、各国の政府や行政などの姿勢とは別物。とはいえ民主主義国家では多分に市民感情なるものが国策に影響を与えうることを考えると、無視できない結果には違いない。 ■関連記事: 【日本から主要5か国への親近感の推移をさぐる(2019年公開版)】 【日本を信頼できる? 好感を持てる?