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ニュース」の共同企画を書籍化したものです。 社会の変化にともない、家族形態の多様化が叫ばれるようになってきています。しかし依然として日本人の間には、近代を通じて作り上げてきた「普通の家族」のイメージが強固に残り続けているのも事実です。 本作では丁寧な取材を通じて、「普通の家族」から外れてしまった人たちの状況を明らかにしていきます。彼らひとりひとりの生き方は、「家族とは何なのか」と根源的な問いを投げかけてくるよう。「ポスト核家族」が議論される現在に、家族の在り方を考えるヒントをくれるでしょう。
出典 朝倉書店 栄養・生化学辞典について 情報 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 「核家族」の解説 (1) 夫婦 とその未婚の 子女 ,(2) 夫婦のみ,(3) 父親 または母親とその未婚の子女,のいずれかからなる 家族 。上記のほか,単身者を加える説もある。 アメリカ合衆国 の人類学者ジョージ・P. マードック が,伝統的な生活を送る 250の社会を分析し,どんな複雑な家族も (1)の形態を 単位 としており,人類に普遍的な集団といえると考え,1949年に核家族という用語を使い始めた。したがって核家族は (1)を基本型とし,その過渡的形態としての (2),父母どちらかがいない状態の (3)が含まれる。対立する 概念 は 拡大家族 である。日本では,第2次世界大戦後,都市部への人口集中の 過程 で核家族化が進行したとされる。 国勢調査 の結果によると,核家族世帯数は 21世紀初めにおいても増加傾向が続いたが,その 割合 は 1980年の調査の 60.
[ 目次] [ 戻る] [ 次へ] 第1節 社会的な意識改革の必要性 1 子育て家庭を取り巻く状況と家族をめぐる変化 (1)子育て家庭の変化 (家族形態の変化) 第1章 で解説したとおり、わが国では、未婚化や晩婚化の進行という結婚をめぐる変化に加え、近年では結婚した夫婦が持つ子どもの数も漸減傾向にある。こうした状況の背景として、育児に関する精神的・身体的・経済的な負担や、家庭・育児と仕事の両立が困難な職場での働き方に加え、核家族化や都市化の進展等による家庭の養育力の低下や地域における相互助け合いの低下があり、かつては家族や近隣から得られていた知恵や支援が得られにくいという育児の孤立、といった問題点が指摘されている。さらに、これらの問題点の中には、家族や家庭をめぐる変化が影を落としているものがあると考えられる。 まず、家族形態の変化であるが、2005(平成17)年の総務省「国勢調査」によれば、一般世帯数は4, 906万世帯、世帯人員は1億2, 497万人で、1世帯当たり人員は2. 55人と過去最低を記録した。1985年には3. 14人であったから、20年間に世帯の規模が0. 6人分小さくなった。 世帯類型別構成割合をみると、近年では、「三世代世帯」の割合は、1980(昭和55)年の12. 2%をピークに低下傾向にあり、2005年は6. 第５章 社会全体の意識改革: 子ども・子育て本部 - 内閣府. 1%となっている。また、「核家族世帯」の割合も、1980(昭和55)年の60. 3%をピークにやや低下傾向にあり、2005年は57. 9%となっている。他方、「単独世帯」の増加は顕著であり、1975(昭和50)年の19. 5%から2005年には29. 5%に上昇している。このことは、未婚化・晩婚化の進行を背景に単身者が増加し、さらに、彼らが家族と同居しないケースが増加していることや、高齢化の進行に伴い高齢者の単身者が増加していることを反映している。 三世代世帯は家事などを多くの世帯人員で分担することが可能となるが、核家族世帯や単独世帯では少ない世帯人員で担うこととなるため、男性も家事や育児への参加が求められてきたといえる。 第1‐5‐1図 世帯類型別構成割合 (子どものいる世帯の状況) 児童(18歳未満の未婚の者)のいる世帯の状況については、 第1章 でみたとおりであるが、厚生労働省「国民生活基礎調査」によれば、2005年では児童のいる世帯数は1, 237万世帯、そのうち夫婦と未婚の子のみの世帯が830万世帯(児童のいる世帯の67.
核家族化はいつから!?