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結論から述べると、 「新興国株式が必要か?不要か?」と悩む人には、「新興国株式は必要です」 。将来がどうなるかはわかりませんが、投資しないことを不安に思うのであれば、投資しておいたほうが良いと思うのです。 個人的には、「 楽天全世界株式インデックスファンド 」や「 eMAXIS slim 全世界株式(オール・カントリー) 」等の商品を購入し、時価総額比率で新興国株式に投資する方法を勧めたいと思います。新興国株式の保有する比率はコントロールできませんが、取りこぼしはなくなるので安心です。 それでは詳しく見ていきましょう!
つみたて新興国株式 13, 155
高い成長期待から新興国へは大量の投資資金が流れ込んでいたものの、ここ数年新興国への投資は下火の状態です。 しかし新興国の成長期待が損なわれたわけではありません。 むしろ下火となっている今こそ投資のチャンスと言えます。 この記事では新興国株式市場の現状と、個人が新興国へ投資する際の中心となる 「新興国株式インデックスファンド」 について解説していきます。 1、新興国ファンドはどの資産に投資しているか? 新興国の高利回りの債券、高利回りの通貨、成長の期待ができる株式に投資する3つのファンドがあります。 新興国の投資には、政治不安による経済の混乱や物価の上昇によるインフレリスクなどがあります。 常に、債券、通貨、株式のリスクも考えつつ、自分のリスクの許容範囲を考えながらファンドを選びましょう。 2、新興国ファンドの投資国と地域は?
投信先生: 確かにインドは人口も多く(しかも若い人が多い)、2030年を待たずに世界一の人口大国になる可能性が指摘されているね。また7%を超える経済成長が期待されており、中国とは好対照。多くの日本人にとって、インドは高度経済成長期の日本を思い出させるのかもね。インド株で運用する投信では運用残高が4000億円を超えるものも出てきており、ちょっと驚きだね。 4000億円か・・・ 私たちもお客様にもっと積極的に営業して、早く追い付かなきゃ! まずはインドの素晴らしさ、高い経済成長率などをお客様に知ってもらう必要がありそうです! さっそく資料を作って頑張ります! 新興国株式インデックスはやっぱり要らない | ゆ～ていの気まぐれ投資ブログ. ちょっとまって!1点注意してもらいたいことがあるよ。直感的には、 高い経済成長率は高い株式リターンを想像させるかも知れないけど、10年程度の時間軸では必ずしもそうならないケースが結構あるんだ。 これは知っておいた方が良いかも知れない。 株式にとって経済成長は間違いなく重要な要素だけど、株式に影響を与える要素は他にもたくさんあるからね。 先生は相変わらず水を差してきますね・・・でも経済が順調に成長すれば株価も順調に上がる、これって常識ではないですか?? でも、(図表1)を見てごらん(図表2は図表1をグラフ化)。一見しただけでも、経済成長(実質GDP成長)と株式リターンにあまり明確な関係が見て取れないでしょう? この期間では、むしろ GDP成長率と株式リターンにはマイナスの関係が存在している。 因みに、(図表1)は経済成長=株式リターンとならない期間を敢えて選んだわけではなく、他の研究では100年以上の期間を取っても両者の関係はマイナスであると結論付けているものもある。例えば、ジェレミー・シーゲル(ペンシルベニア大学教授)は著書の中でこの点を実証している。この二つの研究結果を以って経済成長と株式リターンは無関係であると結論付ける必要はないと思うけど、 経済成長率の高い地域へ投資すれば儲かる、と単純に考えるのも危険 だと言えるね。 (図表1) (図表2) 確かに・・中国は最も経済成長が高かったですが、株式リターンはマイナスですし、ロシアとマレーシアの経済成長は同レベルですが、株式リターンは真逆ですね・・・でも、なんでこんなことになるのですか?? さっぱり理由が思いつきませんが・・・ 理由はたくさん考えられるけど、まず 株式リターンにとって経済成長が重要なのは確かだけど、唯一の要素ではないということだろうね。 例えば、米国航空業界は過去60年以上の歴史において、プロペラ機からジェット機に変わり、人の移動を劇的に改善させた大きな実績がある。でもその果実を得たのは実は消費者であり、株主ではなかった(米国航空業界は倒産の歴史)。航空会社同士の競争があまりに激しく、運賃競争による価格下落が一方的に消費者の利益になってしまった感がある。この例は経済成長の果実を株主が得られる保証はないことを示している。 また中国の株式時価総額は93年ゼロから2011年3兆ドルまで拡大しているけど、この間の株主リターンは年率▲5.
3% 1人当たり名目GDP 9, 001ドル 人口 2億849万人 平均年齢 33. 2歳 輸入相手国 中国、米国 輸出相手国 輸入 原材料及び中間財57. 9% 輸出 一次産品が49. 7%、工業製品が36. 1% 商品 iシェアーズMSCIブラジルETF HSBCブラジルオープン 統計データ参照:JETRO「 ブラジル‐基礎的経済指標(2018年) 」 4-2.ロシア ロシアでは石油や天然ガスなど鉱物製品が輸出の約3分の2を占めています。そのため、石油や天然ガスの価格の変動が経済に大きな影響を与えます。 104, 630(10億ルーブル) 2. 5% 11, 289ドル 1億4, 680万人 40. 3歳 中国、オランダ、ドイツ 中国、ドイツ、米国 燃料等鉱物製品、鉄鋼、貴金属 機械類、医薬品、衣類 iシェアーズMSCIロシアETF ダイワ・ロシア株ファンド 統計データ参照:JETRO「 ロシア‐基礎的経済指標(2018年) 」 4-3.インド インドは東アジア諸国とは異なり、IT産業などサービス業が成長を牽引しています。現在、モディ政権によるヒンドゥー至上主義から混乱が起きています。世界第2位の人口を誇り経済成長率の高い国ですが貧富の差が拡大しています。 139, 814(10億ルピー) 6. 新興国株式のインデックス型投資信託. 1% 2, 036ドル 13億3422万人 28. 7歳 米国 米国、中国 石油製品、宝石類、機械機器 原油、石油製品 iシェアーズMSCIインドETF 野村インド株投資 統計データ参照:JETRO「 インド‐基礎的経済指標(2018年 )」 4-4.中国 中国は世界第2位の経済大国ですが、香港やウイグル、台湾問題などのほか、アメリカとの経済対立のため経済成長が鈍化傾向にあります。 名目GDP(IMF統計) 13, 368(10億ドル) 6. 7% 9, 580ドル 13億9538万人 38. 4歳 米国、日本、韓国 韓国、日本、米国 機械類及び輸送機器類 iシェアーズMSCI中国大型株ETF 新成長中国株式ファンド MAXIS中国株ファンド 統計データ参照:JETRO「 中国‐基礎的経済指標(2018年) 」 4-5.インドネシア インドネシアは世界第4位の人口を有するイスラム教国です。近年、中間層の所得が増加傾向にあるため消費が拡大傾向にあります。 名目GDP総額 1, 112(10億ドル) 5.