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耐震・制震・免震構造の費用を比較!メリット・デメリットは?|建築資材の検索なら建材ナビ

こんにちは。 中山不動産株式会社です。 住宅の賃貸や購入で気になるポイントの一つが耐震基準ですよね。 地震大国といわれる日本だからこそ、自分が住む家の耐震基準を把握しておくほうが安心です。 実は、この耐震基準には2つの基準があり、その基準により耐震性能以外にもさまざまな違いがでてきます。 今回の記事で分かることは次の通り ・「旧耐震基準」と「新耐震基準」の概要と違い ・「旧耐震基準」と「新耐震基準」の見分け方 ・「旧耐震基準」のデメリット 自分はもちろん、家族と暮らす住宅は生活する以外にも有事に「命を預ける」側面があります。 ぜひ参考にしていただいて、安心できる住宅選びをしていきましょう。 旧耐震基準と新耐震基準 耐震基準とは、建物を建築する際に満たしていないと建築ができない基準です。 現在「旧耐震基準」と「新耐震基準」があり、基準の内容が違います。 では、なぜ新耐震基準が出来たのか。 きっかけは、震度5をこえる宮城県沖地震で建物の倒壊など大きな被害が出たからです。 その後、1981年6月から新耐震基準が適用されました。 それぞれ説明していきます。 旧耐震基準とは? 耐震補強と耐震改修の違い :建築家 田原稔久 [マイベストプロ大阪]. 1981年6月以前に建築確認をされた物件。 その基準は、震度5の地震で「倒壊しない」ことを基準にしています。 つまり、震度6以上の地震を想定していないということです。 震度6以上の地震がおきる可能性が十分にある日本では「倒壊する危険性がある」とも言えますね。 新耐震基準とは? 1981年6月以降に建築確認をされた物件。 基準がアップデートされていて ・震度5レベルの地震ではほとんど建物が損傷しない ・震度6以上の地震でも倒壊しない となっております。 旧耐震基準と新耐震基準の違いは? 大きな違いはやはり「震度6以上の地震に耐えられる設計か」です。 旧耐震基準の物件でも、建築費のかかったしっかりした建物は高い耐震性能をもっていることもありますが、古い物件なので劣化している可能性も高いのです。 なので、物件それぞれで耐震性能は違いますが、購入する立場から見れば震度6以上の地震に耐える設計をしている安心感と、建物としての価値に違いがあるでしょう。 新耐震基準は本当に安全?

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耐震や制震、免震などといったフレーズは聞いたことがあっても、その実態についてはきちんと理解できていないという方も多いのではないでしょうか。 今回はそういった方向けに、3つの対策の違いについてわかりやすく解説を行っていきます。 地震が頻発する日本国内において、絶対に安全と言える場所はないでしょう。 少なからず存在するリスクに対して、どういった対策を講じることが有効なのか、知っておくことが重要です。 単に耐震化すれば良いという問題ではなく、いかに地震から住宅や身を守るかが大切になってきます。 そういった意味でも、自己満足の耐震化ではなく、効力のある耐震化を進めていくことが求められています。 その辺も含めて、参考にしていただければ幸いです。 ※この記事は約5分程度で読むことができます。 耐震・制震・免震、それぞれの概要と違い 地震対策には耐震・制震・免震という3つの工法がありますが、それぞれの違いを十分に理解している人は多くありません。 マイホームの購入を検討している人にとって最大のリスクといえるのが地震です。 地震というリスクを回避するために、まずはそれぞれの違いを理解しておく必要があります。 耐震とは? 壁や柱を強化したり補強材を入れたりすることで、建物自体の強度を上げて地震の揺れに対抗する工法です。 多くの住宅で採用されている工法で、地震が起きた際に建物が倒壊せず、住人が避難できることを前提とした構造になっています。 骨組みの中に筋交いを設けたり、側面から合板を打ちつけたりして強度を上げていきます。 筋交い以外にも、柱と梁の接合部を固定金物で補強します。 簡易に取り組める工法なので、建築基準法が示す最低限確保すべき耐震性のレベルも、耐震の元となる考え方の一つです。 元来、モノとしての形を維持するために必要な固さを振動対策に用いた工法なので、地震の際に釘穴が緩むことがあり、抵抗要素の元である固さ自体を低下させてしまう弱点があります。 制震とは? 建物内部にダンパーという振動低減装置を組み込んで地震の揺れを吸収することで、建物に粘性をもたせて振動を抑える工法です。 骨組みの中に筋交いや合板を配置した上で振動低減装置を配置します。 制震部材である錘(おもり)を配置することもあります。 運転中にブレーキをかけて減速するときと同様に、建物の揺れを抑えるブレーキ効果があります。 高層ビルや高層住宅などの高い建物は、上層に行くほど揺れが増すので高い効果を発揮します。 振動低減装置は、完全に固定せずに揺れへの追従が可能な状態になっているので、地震の振動エネルギーは振動低減装置の働きによって消費されます。 免震とは?

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柱・梁と面材を金物で固定して揺れに「耐える」耐震ですが… 金物固定は地震を受ける度にどんどん緩んでいきます。さらに全体のバランスが取れていなければ、弱いところにどんどん緩みが集中し、全体損傷の引き金になってしまいます。 アイディールブレーンが考える木造住宅の地震対策 耐震+制震で無損傷を目指します。 アイディールブレーンは「人命の安全」だけではなく「住宅の価値」も守ることを目指します。建築基準法で規定された耐震構造は「人命の安全」を守るのが精いっぱい。 日本は世界一の地震多発国。新築直後に大地震が来たらどうなるでしょうか? 家が傾き、サッシが破損し、壁紙が破れ、それらの補修費用で二重ローンになるかもしれません。新築時に追加費用を出してでも安心できる地震対策を講じておくことをお勧めします。 製品に関するお問い合わせ TEL 03-5289-0066 (代表) 受付時間: 9:00~18:00 土日祝および弊社指定休業日をのぞく 資料請求やメールでのお問い合わせ

地震の力を免れる 免震とは? 「免震」とは、ベアリングや積層ゴムを建物の下に設置し、免震層を介在させることによって、地面の揺れから免れます。つまり住宅は宙に浮いた状態で地面だけが動くという、地震対策としては理想的な工法です。 しかし、小地震や台風などで家が動いたり、建物の周囲を空けておく必要があったり、建物自体に設置するにはいくつかの制約があります。 弊社では、コンピューターサーバー・医療機関・美術館・博物館向けに、室内免震装置 「ミューソレーター ™ 」 を製品化しています。 免震工法のメリット ●地面の揺れが建物に伝わらないため、建物の損傷・家具の転倒などを最小限に抑えることが可能です。 ●建物がほとんど変形しないため、本来の耐震性を維持します。 地震の力を制(制御)する 制震とは? 「制震」とは、エネルギー吸収体を住宅に配置することで建物の揺れを抑える工法で、超高層ビルや橋にも採用されている最新の揺れ防止技術です。 耐震工法と組み合わせることにより、安全性を高めることが可能となります。 弊社では、家をまるごとダンパーにしてしまう 「制震テープ ® 」 と、世界初の金属流動を利用した制震ダンパー 「ミューダム ® 」 を製品化しています。 制震工法のメリット ●エネルギーを吸収し、建物の変形を抑えます。 ●変形を抑え、建物のダメージを低減します。 ●ダメージを低減し、本来の耐震性を維持します。 ●免震工法と比較し低コストなため、一般住宅での採用が可能です。 一般的に「制震」とは 地震エネルギーを 熱エネルギーに変換 し小さくすることです。 制震装置は、エネルギーの変換役として、建物に損傷を与える地震エネルギーを減少させ、地震の揺れを制御します。 地震の力に耐える 耐震とは? 仕組みから理解する耐震・制震・免震の違い | ウッドピタの地震防災コラム. 「耐震」とは、筋交いや面材によって強度を高めて、地震の力に耐える工法です。建築基準法では、1923年の関東大震災クラスの地震に耐えられる建物の強さを耐震等級1と定めています。 しかし、1995年の兵庫県南部地震では、想定を大きく超える地震波(818gal)が観測され、より高い強度が必要となりました。これがきっかけで作られたのが、耐震等級2と、耐震等級3です。 耐震+免震 耐震+制震 建物そのものの形を保持するための工法が耐震です。そして、その保持能力をさらに強化させる工法が免震と制震です。近年の地震対策は、耐震にプラスして免震か制震を取り入れることが多くなっています。 どうして耐震だけではダメなの?