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2020年1月に英紙で「日本政府が東京オリンピックを内々に中止決定」などの報道がなされました。当然、このような事実はなく東京都や日本政府、IOCなどはこの報道を否定しました。 しかし、この報道について「中止へ向けた伏線を張り始めている」との見方も出てきています。日本政府や東京都からすれば、否が応でも開催したいと思うのは当然ですが、現実的に厳しいという事実は、誰もが感じていることなのでしょう。 いざ中止になったときのダメージを軽減すべく、あらゆる方法で伏線を張り始めているとも取れる発言や行動が多くあるでしょう。あまり、東京オリンピック開催には期待しないほうが良いのかもしれません。 まとめ 今回は、2021年に開催される予定となっている東京オリンピックについてお伝えしました。 2021年になり、世界中でワクチンの供給が開始され、やっと新型コロナの収束の兆しが見えてきたようにも思います。しかし現実的には、早期の東京オリンピックは厳しいとの見方が強まっています。 とくに、他国から人を入国させる「日本人」からすれば、できればオリンピックを中止もしくは延期してほしいのが本音かもしれません。今後、どのような決定がされるかは不明ですが、開催有無も含め注視していきましょう。
『幸福への世見』(主婦と生活社) 2020年の夏季オリンピックの開催地が東京に決まった。このニュースを聞いて筆者が真っ先に思ったのは、「放射能汚染は? 大地震は? 富士山噴火は? 東京五輪開催の可否が衆院選の行方を左右する：日経ビジネス電子版. さらなる原発事故は?」という疑問だった。この数年内に、さまざまな自然災害などの予言・予測が出ているのに、それが実際に起きてしまったら、五輪どころではなくなるだろうと。 すると、開催が決定した数日後に、予言者の松原照子氏が、ブログで非常に気になることを書いた。それによると、松原氏は、昨年ある人に、「オリンピックは東京に決まりますか?」と質問を受けた。その時、間髪を入れずに「ない」と答えてしまったというのだ。 ■五輪は中止になる? 予言がハズレたというだけならば、話はそれで終わってしまうだろう。だが、実際に開催地が東京に決まった後も、「2020年のオリンピックが気掛かりなのです」と書いているのだ。 「中止になる」と、はっきり断定してはいないが、それを匂わせるような書き方をしている。そして、読者にお願いとして、「私の心の中にある不安と申しますか、胸が詰まったこの気持ちが治まるように思っていただきたいのです」とも書いている。 もし本当に松原氏の懸念が現実のものとなり、2020年に東京オリンピックが開催されないとすれば、それはどんな要因だろうか? 冒頭に書いた、数年内に予言・予測されている自然災害といえば、まずは「南海トラフ地震」がある。 ■2013年か2014年に巨大地震が起きる!? 過去の記事でも書いたように、現在、南海地震の前兆の可能性がある現象が起きている。「今年12月から来年3月までにM7以上の地震が発生する」という可能性を示唆する学者もいる。3. 11も予測していたというロシアの地震学者であるアレクセイ・リュブシン氏も、やはり今年から来年春までに南海トラフあたりでM9クラスを予測している。さらに、「週刊現代」(講談社)で、20人の占い師・霊能者に聞いた結果でも、南海トラフ地震が今年11月に起きるという予測が最も多かった。 ■東京湾への津波被害 そうなると、東京湾への津波の襲来が心配になってくる。五輪の施設プランをみると、競技会場や選手村の多くが、東京湾岸に分布している。東京湾に津波が襲ってきたら、どうなるのだろうか。 南海トラフでM9規模の3連動地震が起きた場合、東京湾は最大で高さ3メートルの津波が想定されている。東京湾岸は、高さ3.
賀来さん: 言葉も違いますからね。ですから、より濃厚接触であるという(判断をする)、AIや機械を使った自動的なものもあるといいと思うんですけれども、非常に難しいと思います。 武田: 今回の大会を取材した、オリンピック担当の国武さん。PCR検査や、あるいは周囲と隔離をする「バブル環境」。これは非常に選手にとっては負担になると思うんですけれども、そうした中で十分に力を発揮できるのか、これも課題だと思ったんですが、どうでしょうか?
5m以上の防潮堤で守られているので、南海トラフの津波でも大丈夫だとされていて、本当に3m程度で収まれば、被害はないことになる。 だが、津波を引き起こす地震は、南海トラフ地震だけとは限らない。3. 緊急事態宣言下でも東京五輪が開催できる？オリンピックは誰のための何のための大会なのか. 11など、さまざまな巨大地震の予知を的中させてきた木村政昭・琉球大学名誉教授は、伊豆・小笠原諸島で、2015年までにM8. 5の「スーパー巨大地震」が起きることを予測している。 また、松原照子氏自身も、1987年に出版した『宇宙からの大予言-迫り来る今世紀最大の恐怖にそなえよ』(現代書林)で、日本列島が分断されるような巨大地震が起こり、高さ80m~120mもの大津波が襲うと予言している。南海トラフよりも東京に近いところで、このような巨大地震が起きれば、東京湾も高さ3mでは済まされず、大津波が防潮堤を超える恐れも出てくる。 日本政府は、伊豆・小笠原諸島などで巨大地震が来るとはまったく予想していないので、それこそ「想定外」となって、防潮堤を超える津波など予測していないだろう。 東京湾岸一帯は、ウォーターフロントと呼ばれ、高層マンションなども建てられて非常に人気があった。 だが、3. 11で住むところに対する価値観が大きく変わり、海沿いの土地は高いリスクが伴うと思われるようになった。そのリスクとは、津波だけでなく、液状化現象も含まれる。
いったい東京五輪・パラリンピックは開催できるのか――。IOC(国際オリンピック委員会)が判断時期としていた3月上旬が迫っているが、「女性差別発言」騒ぎで東京五輪のトップの座が空白という異常事態が続いている。 そんななか、東京商工リサーチが、国内企業を対象に開催に賛成か反対かを聞いたアンケート調査を、2021年2月15日に発表した。当初の予定通りの開催を望む企業は7.