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医療保険は必要か 60歳以上

医療保険は不要だという話を聞くことがありますが、本当なのでしょうか? もし本当に不要なら、わざわざ入りたくないですよね。しかし、その一方で入院をして医療保険があったから助かったと言っている人もいます。いったいどちらが正しいのでしょうか? ここでは医療保険が不要というのはどういうことなのかを掘り下げ、実際にかかる医療費の額と医療保険の費用対効果の2つの面から、医療保険が不要か必要かを徹底的に検証します。この記事を読めば、あなたに医療保険が不要か必要かが自分で判断できるようになれます。 1. はじめに:世帯主なら8割以上が加入している医療保険 医療保険が必要か不要かを検証する前に、まずは、実際にどれくらいの人が医療保険に加入しているのか統計データをみてみましょう。 生命保険文化センターの平成27年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、 2人以上世帯における世帯主の医療保険(特約含む)加入率は85. 1%、配偶者の加入率は69. 6% となっています。単身世帯ではこれより低い加入率になると思われますが、29歳以下の人たちでも世帯主83. 0%、配偶者69. 6%となっていることから、かなりの人が医療保険に加入している可能性があります。 この加入率の高さからすると、多くの人が医療保険を必要と考えているといえそうです。 詳しくは以下の表をご覧ください。 ■医療保険・特約加入率(2人以上世帯、世帯主年齢別) 世帯主年齢 加入率(%) 世帯主 配偶者 全体 85. 1 69. 6 29歳以下 83. 0 66. 0 30~34歳 92. 1 74. 6 35~39歳 87. 7 74. 医療保険は貯金があればいらない? 不要論の根拠からみる医療保険の必要性とは?. 0 40~44歳 88. 8 73. 6 45~49歳 91. 5 76. 4 50~54歳 93. 4 75. 2 55~59歳 93. 1 73. 9 60~64歳 85. 6 72. 5 65~69歳 83. 6 70. 9 70歳以上 72. 7 56. 9 生命保険文化センターの平成27年度「生命保険に関する全国実態調査」より 2. 医療保険が不要とはどういうこと? 前章でみてきたように既に多くの人が医療保険に加入していますが、医療保険が不要とはどういうことなのでしょうか? 一般的に 医療保険が不要というときには、「医療保険に入っていなくても大丈夫(医療費は払える)」という意味と「医療保険は割に合わない(損をする)」という意味の2つがある と考えられます。 あなたにとって医療保険が必要か不要かを考えるときには、この2つのことを分けて考えるようにしないと、混乱して正しい判断をすることが難しくなります。それぞれについて自分にとってどうかを判断するようにしましょう。まずいちばん重要なののは、医療保険がなくても医療費は払えるか?ということではないでしょうか?

  1. その医療保険本当に必要ですか?~健康保険と障害年金を忘れないで!~ | 2018年5月号 | バックナンバー | 四国電力広報誌 ライト&ライフ
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生涯に払う医療保険料はどれくらい? たとえば、Mさん(30歳男性)が入院日額1万円の標準的な医療保険に加入した場合の保険料を見てみましょう。 <契約内容> A社 終身医療保険 被保険者:Mさん(30歳・男性) 保険期間:終身 保障内容:入院日額1万円(60日型)、手術給付金5・10・40倍 保険料:終身払い 月額3, 390円/60歳払い済み 月額4, 850円 ※2016年1月29日試算 この場合の 総支払保険料は、終身払いで80歳まで生きたとすると2, 034, 000円、60歳払い済みなら合計1, 746, 000円 となります。 4-2. 医療保険の給付金はどれくらいもらえそうか? さきほどのMさんが手術(重大ではない)をして20日間入院したとしましょう。この場合に医療保険から給付される金額は、手術給付金10万円、入院給付金20万円で合計30万円になります。 Mさんがもし重大な手術を受けることがあれば、手術給付金は40万円受け取れます。また、60日間入院するようなことがあれば入院給付金を60万円受け取れます。 4-3. 医療保険は得なのか損なのか それでは、支払った保険料の額ともらえる給付金の額を比べて、医療保険が得なのか損なのかを考えてみましょう。もし損なら、医療保険は不要ということになります。 Mさんの場合、保険料の総支払額は60歳払い済みの場合で約170万円でした。 元を取るためには、前項のような手術を伴う20日間程度の入院を生涯で6回しなければなりません。 どうでしょうか? あなたの家族や親戚、知人のなかでご高齢の方が、これまでにどれくらい入院した経験を持っているでしょうか? もちろん、人によって違います。難病にかかって、入退院を繰り返している人もいるでしょう。でも、比率としては非常に少ないのではないでしょうか? 医療保険は必要か否か. 加入者一人ひとりでみたら、支払った保険料以上の給付金を受けられる人はとても少ないはずです。 このことは、実は計算するまでもありません。たとえはよくないかもしれませんが、宝くじで高額当選する人はごく一部で、ほとんどの人が損をしているのと同じ理屈だからです。そうでなければ、保険会社が利益を出せませんし、そもそも保険が成り立たなくなってしまいます。 つまり、 医療保険が得か損かという視点で見ると、大部分の人は損をします 。 ただし、保険とはそういうものです。多くの人が協力し合って、重い病気にかかったり、何度も病気やけがをしてしまったりして困っている一部の人を助けるのが医療保険なのです。医療保険に加入したあなたが、助けるほうになるのか助けてもらうほうになるのかは、誰にもわかりません。 4-4.

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3. [不要検証1]医療保険がなくても医療費は払えるのか? 医療保険は必要か?. 医療保険が必要か不要かの判断として、まずは、医療保険に入っていなくても医療費は払えるものなのか?ということを検証していきます。そのためには、入院や手術をしたときに医療費の自己負担がどれくらいかということを知らなければなりません。 3-1. 医療費の自己負担は3割 私たちは国民皆保険で健康保険(公的な医療保険)に加入しています。そのため病院にかかったときや処方せんを受けて保険薬局で薬の調剤をしてもらったときの支払いは、保険証を提示することで一部を自己負担するだけですむようになっています。 このように、原則、3割の自己負担ですむようになっているので、たとえば10万円かかるような治療を受けた場合でも、実際に支払う額は3万円ですむようになっています。 ■医療費の一部負担の割合 年齢 自己負担割合 小学校入学前 2割 小学校入学以後70歳未満 3割 70歳以上(※) 2割 (現役並み所得者は3割) ※平成26年3月31日以前に70歳に到達した人は1割 (出典)協会けんぽWEBサイトより 3-2. 一月あたりの自己負担額は原則8万円ちょっとでよい 健康保険があって医療費の自己負担は3割になっていますが、それでも、大きな病気やけがの場合は何十万円もの医療費がかかってしまうのではないでしょうか? 安心してください・・・、上限があります。 公的な医療保険には高額療養費という制度があって、1ヵ月あたりの自己負担額に上限が設定されているのです。つまり、どんな病気に医療費がいくらかかるということを細かくみていかなくても、この高額療養費制度をみると、原則いくらまで負担することになるかがわかるようになっています。 3-2-1. 高額療養費による1ヵ月あたりの限度額は?